6割のチャンネルが収益化を実現。Voicyパーソナリティエコノミー動向2023を発表。

声で収益を得る発信者が昨年に比べ4割増加。

株式会社Voicyは、開発・運営する音声プラットフォームVoicyで音声配信を行うパーソナリティの収益動向を「Voicyパーソナリティエコノミー動向2023」として発表します。今年3月に提供開始した新機能「有料放送」を含む、収益化プログラムによる売上からまとめました。Voicyは、引き続きパーソナリティファーストを掲げ、発信者にとって持続可能な発信環境となるプラットフォームを目指します。

収益化チャンネル数は前年比39.5%増、6割のチャンネルが収益化を実現

Voicyでこれまで収益化を実現したことのあるチャンネル数は前年に比べ39.5%増え、累計1,100チャンネルを突破しました。さらに、過去1年以内に放送をしたことのあるチャンネルを対象すると、6割のチャンネルが収益化を実現していることがわかりました。

“くらし”ジャンルが一番増加、声の月額課金機能「プレミアムリスナー」収益

2022年にチャンネル数や総再生時間が飛躍した（※1）ジャンルだった“くらし”は引き続き堅調な人気で、声の月額課金機能「プレミアムリスナー」においても一番収益額が増え、前年同月比7倍になったことがわかりました。これは、声をきっかけにコミュニティが生まれ、広がっていることが表れています。

新機能「有料放送」の累計本数は756本

2023年3月に提供開始した、収益化プログラムのなかでももっとも新しい機能「有料放送」は、開始2か月半で756本の放送が生まれました。“声のレシピ”や旅行ガイドといった有益なコンテンツからツアー応募資格が得られる放送まで、さまざまな人気放送が登場しています。

有料放送とは

「有料放送」は、放送を1つずつ単体で販売できる機能で、すべてのパーソナリティが利用することが可能です。価格は100円から30,000円まで放送ごとに設定できるため、放送の頻度や継続更新を気にせず収益化に取り組むことができます。

声の発信で収益を得るパーソナリティエコノミーが拡大

近年では、クリエイターエコノミーが注目され、クリエイターによる経済活動に期待が集まっています。一般社団法人クリエイターエコノミー協会が2022年10月に発表した調査では、国内クリエイターエコノミーの市場規模は1兆3,574億円で、世界の推計規模の約1割に相当。潜在クリエイター数は2,200万人にのぼると推計され、市場規模は2034年に10兆円超に拡大が見込まれることからも、非常に期待された市場であることがわかります。※2

Voicyでは、収益化を実現したチャンネルが昨年に比べ4割増え、1,100チャンネルを突破しました。数千万円の収益を得るパーソナリティも複数生まれています。 パーソナリティが多忙ななか毎日前向きに生きているからこそ、日ごろの放送が生み出されています。そうした放送は、リスナーの生活を豊かにしてくれます。Voicyの収益化プログラムは、発信のモチベーションや対価として、パーソナリティの発信継続につながるものにしたいと考えています。Voicyは、これからもパーソナリティファーストで、発信者にとって持続可能な発信環境を整えていきます。

Voicy「収益化プログラム」

Voicyの収益化プログラムには、「有料放送」、「プレミアムリスナー」、「スポンサー・タイアップ」、「差し入れ」と大きく4つのメニューがあります。

https://service.voicy.jp/personality/spec

Voicyパーソナリティエコノミー動向2023

2023年5月末までの放送とすべてのチャンネルを対象に、収益化プログラムによる売上から算出した動向です。

音声での発信にチャレンジしてみませんか

Voicyではパーソナリティを募集中です。あなたにも、声で誰かの人生を変える存在になれる可能性があります。2023年新たに始めたい発信方法は、音声配信がブログに次いで2位と、音声配信に注目が集まっています。※3　音声での発信にチャレンジしてみませんか。

▼Voicyパーソナリティ募集に関する特設サイト
https://service.voicy.jp/personality

※1　2022年の音声トレンドは、くらしとWeb3.0。Voicy年間ランキングを発表。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000295.000021111.html

※2　一般社団法人クリエイターエコノミー協会による発表 2022年10月17日「日本初！国内クリエイターエコノミー調査結果を発表」
https://creator-economy.jp/n/n5c6bd45a6d87

※3　Voicyニュースリリース2023年1月5日「2023年新たに始めたい発信方法調査。半数の人が発信活動への関心あり。」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000296.000021111.html